年間932tCO₂削減──千葉ロッテとZOZOマリンが示す、プロ野球スタジアム脱炭素の現在地

プロ野球のスタジアムが、再生可能エネルギーで動いている。

2021年、千葉ロッテマリーンズの本拠地・ZOZOマリンスタジアムはスタジアムで使用する電力を100%再エネ化した。その結果、年間約932tのCO₂削減を実現。Jリーグでは再エネ転換の事例が徐々に増えてきているが、プロ野球では現時点でも希少な取り組みだ。

なぜプロ野球での脱炭素は遅いのか

Jリーグがサステナビリティスコアリング（SPL）を導入し、60クラブ全体で環境対応を加速させているのに対し、プロ野球ではリーグ全体としての脱炭素指針がまだ整備されていない。スタジアムの多くが自治体所有であることも、クラブ単独での設備投資を難しくしている構造的な要因だ。

その中でZOZOマリンスタジアムが再エネ化を実現できた背景には、千葉市との連携と、民間スポンサー（ZOZO）との協力体制がある。ネーミングライツという収益構造が、設備投資の余力を生んだ側面もある。スタジアムを「保有しない」プロ野球クラブが環境投資を進めるには、自治体・スポンサーとの三者協力モデルが有効であることをこの事例は示している。

932t──「見えない環境行動」の規模

932tのCO₂削減とはどれほどの規模か。一般家庭の約200世帯分の年間排出量に相当する。ファンはチケットを買い、スタジアムに足を運ぶだけで、知らずに脱炭素に参加していることになる。

「見えない環境行動」をどう可視化し、ファンの共感につなげるか。それが次の課題だ。ZOZOマリンの取り組みは、電力転換という「裏側」の変革だけで終わらせるには惜しい。試合日にスタジアムで再エネ化の事実を告知し、ファンが「自分も参加している」と感じられる体験設計まで踏み込んでこそ、スタジアムが真の「環境行動の場」になる。

Jリーグが示す道、野球界が学べること

Jリーグ×SPLの枠組みでは、移動のCO₂・廃棄物・再エネ調達など12項目をスコア化し、リーグ全体で競わせる仕組みを整えた。クラブ間の「健全な競争」が、個々のクラブの意思決定を動かしている。プロ野球にも、こうした「競争設計」が必要な時期に来ているのかもしれない。

ZOZOマリンの先例は、その議論を始めるための有力な根拠になる。1球団の取り組みがリーグ全体の議論を動かす──そのきっかけはすでに存在している。あとは野球界がそれを「先例」として活用するかどうかだ。

スタジアムは、次の競争軸になる

ESG投資の拡大に伴い、国内大企業のスポンサーシップ先選定において「サステナビリティへの取り組み実績」の比重が増している。ネーミングライツ契約においても、環境対応力がクラブのブランド価値に直結する時代が来つつある。

ZOZOマリンスタジアムの再エネ化は、2021年時点では「先進的な取り組み」だった。2026年現在、それは「スタンダードになりつつあるもの」に変わりつつある。先を行く者が評価され、遅れた者が問われる。プロ野球界全体への問いかけは、静かに始まっている。