クラブ、リーグ、競技団体、スポーツ施設が挑む環境アクションを現場目線で解説します。
2026年秋、Jリーグは全60クラブの環境取り組みを12項目で数値化し、ランキング形式で公表する。アジア初参画のSport Positive Leaguesは、年間1250万人の観客を動員するリーグに何をもたらすのか。3年総額11.9億円の助成金設計、欧州4リーグとの比較可能性、そして「完璧より前進」を掲げる現場の葛藤を追った。
2012年、セレッソ大阪はホームゲーム全試合のCO2排出を実質ゼロにする「CO2ゼロチャレンジ」を開始した。1試合あたり25〜30トン、年間約400〜500トンのCO2を、地元中小企業の省エネ設備導入で創出されたクレジットで相殺する。ヤンマーと大阪ガスが協業し、国内クレジット制度を活用したこの取り組みは、2014年に経済産業大臣賞を受賞。Jリーグ・WEリーグで唯一、13年間継続されている先駆的モデルだ。
2026年2月、FC東京が発表したサステナビリティ戦略は、Jリーグ60クラブの中で初めてUNFCCC「Sports for Climate Action Framework」への署名を明言した。2035年カーボンニュートラル、資源循環100%、ネイチャーポジティブ――この3本柱を掲げる背景には、気候変動を「経営判断に組み込むべき構造的課題」と位置づける経営哲学がある。Jリーグが2025年7月に署名した同枠組みに呼応し、クラブレベルでの具体的な行動計画を示した初の事例として、スポーツビジネスにおける気候対策の社会実装モデルを読み解く。
東京ヴェルディが2025年6月に始動した「GREEN RELAY PROJECT」は、試合会場でファン・サポーターから不要衣料品を回収し、専門商社・蝶理のリサイクルスキーム「B-LOOP®」を活用してサポーターグッズへ再生する取り組みだ。2025シーズンには計4回の回収で525kgを集め、さらにクラブハウスや自治体施設へと回収網を広げている。Jリーグが掲げる「気候アクション月間」に連動したこの事例から、スポーツクラブが地域・企業・ファンを巻き込んで循環型社会を実装する現実解が見えてくる。
Jリーグ初となるサステナビリティ専門部署を2024年8月に立ち上げたセレッソ大阪。ペットボトル回収だけで年間16万本の水平リサイクルを実現し、CO2削減量は約10.5トンに達する。大阪ガス、ヤンマー、キリンビバレッジなど6社のSDGsパートナーとの連携、選手への環境研修、ファン参加型の取り組みまで──単なる「CSR活動」を超え、クラブ経営の中核に環境・社会課題を据えた戦略の全貌を追う。
世界のスタジアム・アリーナで進む再生可能エネルギー100%調達の最新動向を、コストと技術の両面から整理する。