スタジアムのCO2削減、3つの柱で年間38%減──広島・千葉が示す脱炭素経営の実践論

サンフレッチェ広島の新スタジアム移転で、1試合あたりのCO2排出量が約38%削減された──。東京大学の研究グループが2025年に発表したこの数値は、スポーツビジネスにおける脱炭素戦略が「理念」ではなく「測定可能な経営指標」になったことを意味する。削減の主因は観客の移動距離短縮と公共交通利用の増加。だが、いわきFCの排出量算定が示すように、クラブ活動全体ではサプライチェーン(Scope3)が94%を占め、グッズや食事、廃棄物が大きな割合を持つ。千葉ロッテ、西武ライオンズ、東京ドームが踏み出した再エネ100%化は年間800〜932tのCO2を削減し、Jリーグ全60クラブが参画するSport Positive Leagueは脱炭素を「評価軸」から「競争優位」へ転換させつつある。エネルギー、廃棄物、移動──この3つの柱で、スタジアムはいかに経済合理性を保ちながら脱炭素を実現できるのか。

観客の移動だけで排出量38%減──広島が証明した「まちなかスタジアム」の威力

サンフレッチェ広島の新本拠地「エディオンピースウイング広島」への移転は、スタジアムの脱炭素化において観客の移動が持つインパクトを、数値で証明する契機となった。東京大学先端科学技術研究センターの研究グループが2023年から2024年にかけて実施した調査によれば、旧本拠地の広島広域公園陸上競技場から中心市街地の新スタジアムへの移転により、1試合あたりのCO2排出量が約38%削減されたことが明らかになった[2][3]。この削減幅は、再生可能エネルギーへの切り替えや設備更新といった施設側の対策と比較しても遜色ない規模であり、スタジアムの立地そのものが持つ環境価値を定量的に示した世界初の事例となる[4]。郊外型から都心型への移転という、日本のスタジアム計画において今後も繰り返されるであろう選択が、気候変動対策としても合理性を持つことを、広島は実証したのである。

削減効果の内訳を見ると、広島市内在住の観客1人あたりのCO2排出量は約61%減と、全体平均を大きく上回る削減率を記録した[3]。これは移動距離の短縮だけでなく、路面電車や路線バスといった公共交通への利用転換という「行動変容」が起きたことを意味する[4]。旧本拠地は広島市中心部から公共交通で30分以上を要し、駐車場も十分に整備されていたため、自家用車での来場が主流だった[2]。対して新スタジアムは広島電鉄の路面電車が乗り入れる中町電停から徒歩3分という立地にあり、観客にとって「車で行くより公共交通の方が早い」という逆転現象が生じた。この構造変化が、排出削減の主要因となっている。

興味深いのは、年間6試合以上を観戦する「コア層」が、1〜5試合の「ライト層」よりも積極的に交通手段を変えた点である[3]。一般に、行動変容は習慣化された層ほど起こりにくいとされるが、今回のデータはその逆を示した。コア層は試合日ごとに異なる交通手段を試す機会が多く、新スタジアムの利便性を実感しやすかったと考えられる。また、駐車料金やガソリン代といったコスト感度も、観戦頻度が高いほど意識されやすい。スタジアムの立地変更は、単なる「選択肢の追加」ではなく、ファン層の経済合理性と体験価値を書き換える構造改革として機能したのである。

観客移動がスタジアム排出の大部分を占めることは、欧州の先行研究でも繰り返し指摘されてきた。イングランド・プレミアリーグのクラブを対象とした2020年の調査では、スタジアム全体の排出量のうち観客移動が占める割合は平均で60〜80%に達するとされている。日本のJリーグでは、観客移動の排出量算定は「任意項目」として扱われており、クラブ単体の排出量報告には含まれないケースが多い。しかし広島の事例が示すように、実態としては観客移動こそが最大の排出源であり、ここに手を打たなければ脱炭素化は完結しない。立地選定という計画段階の判断が、運用段階での削減ポテンシャルを決定づける構造が、ここに明確に現れている。

Scope3が94%を占める現実──いわきFCが可視化した「見えない排出」の構造

「スタジアムのCO2削減といえば、太陽光パネルやLED照明が真っ先に浮かぶかもしれない。だが、実際に排出量を可視化すると、まったく異なる現実が見えてくる」──。いわきFCが2024年シーズンに実施した温室効果ガス排出量の算定は、スポーツクラブの脱炭素経営における「見えない構造」を鮮明に映し出した。合計2,241tCO2eのうち、Scope3(サプライチェーン排出)が94%を占め、クラブが直接管理できる施設や電力の排出は、全体のわずか6%に過ぎなかったのである[7]。この数字は、スタジアム脱炭素が「設備投資」だけでは完結しない構造的課題であることを示している。

最も衝撃的だったのは、「購入した製品・サービス」というカテゴリーだけで1,712tCO2e、全体の76%を占めた事実である[7]。その内訳を見ると、販売用グッズの仕入が785tCO2eと最大で、次いでトップチーム運営費──特に選手の食事等──が231tCO2eと続く[7]。ユニフォーム、タオルマフラー、キーホルダーといった「ファンとの接点」そのものが、実は最大の排出源だった。環境省の排出原単位データベースを用いた金額ベースの推計であるため、個々の商品の製造工程や原材料までは反映されていないが、それでもこの数値は、サプライチェーン全体への介入なしには排出削減が進まない現実を突きつけている。

一方、いわきFCは再生可能エネルギーの導入により、Scope2(電力由来の間接排出)を劇的に削減した。ロケーション基準──日本国内の平均的な電力構成による排出係数を使用する場合──では221tCO2eだった排出量が、マーケット基準では0.3tCO2eまで抑制されている[7]。これは、いわきFCパークにおけるクリーンエネルギー活用の成果であり、設備面での脱炭素が確実に機能していることを示す。だが、全体に占める割合はわずか0.01%。再エネ導入は「やるべきこと」だが、それだけでは全体の排出量はほとんど変わらない。この非対称性こそ、多くのクラブが見落としてきた盲点である。

さらに興味深いのは、いわきFCが「ファン・サポーターの移動」を別途算定した点だ。2025年シーズンのホームゲーム来場経験者5,886名を対象にしたアンケート調査(有効回答数675件)により、一人一試合あたりの排出量は約9.82kgCO2e、年間推計で約816tCO2eに達することが明らかになった[7]。この数値は、クラブ自らのScope1・2合計(136tCO2e)の約6倍に相当する。排出の約93%は自家用車による移動に起因し、特に「自宅からスタジアムまでの直行」が全体の約75%を占めた[7]。GHGプロトコルでは任意算定の項目だが、興行を主催するクラブとして無視できない規模である。

いわきFCは今回の算定結果を基準年として、2030年までにScope1排出量を20%削減し、Scope2排出量をゼロ(マーケット基準)にする目標を掲げた[7]。だが、本質的な削減には、グッズ製造におけるサプライヤーとの連携、選手の食事メニューの見直し、ファンとの共創による公共交通機関の利用促進など、これまでのスポーツビジネスの枠を超えた取り組みが不可欠だ。算定手法の精緻化も課題として残る。現在は金額ベースの推計だが、今後はサプライヤーとの協働により、個々の商品の原材料や製造工程まで追跡できる体制を構築する方針だ[7]。可視化は終わった。次は、見えた現実にどう介入するかが問われている。

再エネ100%化で年間932t削減──千葉ロッテ・西武が踏み出した「電力グリーン化」の経済性

千葉ロッテマリーンズは2021年10月、本拠地ZOZOマリンスタジアムの使用電力を再生可能エネルギー100%に切り替えた[9]。これは千葉市保有施設では初の事例であり、同市が2020年11月に公表した「千葉市気候危機行動宣言」に基づく「再生可能エネルギー由来電力の活用」を、指定管理者である球団が率先して実現した形だ[9]。この切り替えにより、球場全体で排出する温室効果ガスの約93%に相当する年間約932t──一般家庭約230世帯分──のCO2排出量削減効果が期待されている[9]。プロ野球の試合運営という大規模イベントが、実質的にCO2を排出しない電力で成立する時代が到来したことを、この数字は示している。電力のグリーン化は、スタジアムの脱炭素における最も即効性の高い施策のひとつであり、千葉ロッテの決断はその経済性と実現可能性を証明した。

この動きは他球団にも波及している。埼玉西武ライオンズはベルーナドームの電力を再生可能エネルギー化し、約800tのCO2を実質ゼロへと削減した[10]。東京ドームは2023年度から、物件共用部・自社利用部で使用する電力を全てRE100対応の再生可能エネルギー由来に切り替えた[8]。これは三井不動産グループが掲げる「2030年度までに全国の保有物件共用部・自社利用部の電力をグリーン化」という方針に沿った動きであり、企業グループ全体の気候戦略の一環として位置づけられている[8]。スタジアムのエネルギー転換は、もはや単独施設の判断ではなく、株主・親会社・自治体を含む多層的なガバナンスのなかで評価され、要請される経営課題になっている。

再生可能エネルギーへの切り替えは、かつてコスト高の代名詞だった。しかし2020年代に入り、状況は一変している。国際再生可能エネルギー機関(IRENA)の報告によれば、太陽光発電の均等化発電原価(LCOE)は2010年から2020年の10年間で約85%低下し、多くの地域で化石燃料由来電力よりも安価になった。日本国内でも、再エネ由来電力の供給プランが多様化し、電力調達の選択肢として現実的なコストレンジに入りつつある。千葉ロッテの担当者は「プロスポーツチームの中でも先進的な取組みだと、多くの方から評価いただいた」と振り返っており[9]、ブランド価値向上とスポンサー訴求の観点からも投資対効果が明確化している。脱炭素は「負担」ではなく「差別化要素」として機能し始めている。

電力グリーン化の効果は、単なるCO2削減にとどまらない。スタジアムが年間数百トン規模の排出削減を達成することで、自治体の気候目標達成に直接貢献し、地域との関係性を強化する契機となる。千葉市にとってZOZOマリンスタジアムの再エネ転換は、公共施設の脱炭素化における象徴的成果であり、他施設への波及効果も期待される[9]。また、試合ごとに数万人が集まるスタジアムは、ファンに対する環境啓発の場としても機能する。西武ライオンズは再エネ化と同時にサステナビリティアクションページをリニューアルし[10]、取り組みの可視化と発信を強化している。スタジアムという「舞台装置」を通じて、脱炭素のメッセージを社会に伝える──この戦略的広報価値は、削減量そのものと同等かそれ以上の意義を持つ。

廃棄物とマテリアル循環──東京ドームが示す「ボトルtoボトル」水平リサイクルの実践

東京ドームシティでは2023年、使用済みペットボトルを新たなペットボトルへと再生する「ボトルtoボトル」水平リサイクルを全域で本格始動した[8]。従来の廃プラスチックリサイクルは、ペットボトルが繊維製品や卵パックなど別用途の素材へと"格下げ"されるカスケードリサイクルが主流だったが、水平リサイクルは同じ品質のペットボトルへと循環させることで資源価値を保ち続ける仕組みである。これにより、バージン樹脂の製造に伴うCO2排出を大幅に抑制できる。スタジアムという大量消費の現場で、使い捨てを前提としない資源循環の設計が動き始めた意義は大きい。

さらに東京ドームシティでは、回収したペットボトルキャップを再生品化したゴミ袋「CirculeX」を施設内で使用することで、CO2排出削減に寄与している[8]。一見すると小さな取り組みに見えるが、年間を通じて使用される清掃資材を自施設由来の廃棄物から調達することで、調達・輸送・廃棄という従来のライフサイクル全体にメスを入れている。さらに2023年には、インフォメーションユニフォームをリニューアルする際、旧ユニフォームを車の緩衝材や防水材などへリサイクル処理した[8]。こうした"目に見えにくい素材"のリサイクルまで含めた統合的なマテリアル循環設計が、スタジアム運営の新しい基準になりつつある。

廃棄物削減は、Jリーグが全60クラブで参画する「Sport Positive League(SPL)」の評価項目にも含まれており、クラブ経営における"信用通貨"として機能し始めている[1][5]。SPLは「エネルギー効率」「再生可能エネルギー利用」「廃棄物削減」「ファンや地域への環境教育」など12項目でクラブを評価し、国際的にランキング形式で公表される仕組みだ[5]。つまり、廃棄物をどれだけ削減し、どのように資源循環へ転換したかは、もはや内部の美談ではなく、スポンサー・自治体・ファンから"見られる経営指標"になっている。ヴァンフォーレ甲府は2004年から2021年までの間にリユースカップ約100万個を導入し、77.4トンのCO2削減を達成したが、これは5,522本の杉が1年間に吸収するCO2量に相当する[5]。数値化と可視化によって、廃棄物対策が"削減実績"として語られるようになった。

こうしたマテリアル循環の実践は、単なる環境配慮ではなく、資源調達コストの抑制と新たな収益機会の創出という経済合理性を伴っている。東京ドームシティのように年間数千万人が訪れる施設では、廃棄物処理費用も相応の規模に達する。それを資源として再利用できる仕組みへと転換することで、処理費用の削減と再生素材の調達コスト低減を同時に実現できる。さらに今後、Jリーグクラブや他のスポーツ施設がこうした循環設計を導入すれば、地域内での再生素材サプライチェーンの形成にもつながる。スタジアムは、観客の"消費行動"が集中する場であると同時に、地域の資源循環ハブとしての役割を担える可能性を秘めている。

Jリーグ全60クラブがSPL参画──脱炭素が「評価される側」から「競争優位」へ変わる瞬間

Jリーグ全60クラブがSPL参画──脱炭素が「評価される側」から「競争優位」へ変わる瞬間

2024年、Jリーグはアジアで初めて、全60クラブがSport Positive League(SPL)への参画を決定した[1]。SPLは英国のスポーツ環境NGO「スポーツ・ポジティブ・サミット」が運営する国際評価制度で、イングランド・プレミアリーグ、ドイツ・ブンデスリーガ、スペイン・ラ・リーガといった欧州主要リーグも参画している[5]。評価項目はエネルギー効率、再生可能エネルギー利用、廃棄物削減、ファン・地域への環境教育など12項目に及び、クラブごとのカーボンニュートラル貢献度をスコア化してランキング形式で公表する[5]。これにより、クラブの脱炭素活動は「内部施策」から「外部評価指標」へと変質し、スポンサー、自治体、ファンといったステークホルダーからの可視性が飛躍的に高まった。

Jリーグは同時に「サステナビリティ事業活性化プロジェクト」を開始し、各クラブが気候アクション計画を策定する際に最大400万円の補助金を支給する制度を導入した[1]。この補助金は、温室効果ガス排出量の算定(Scope1〜3の可視化)、削減目標の設定、再エネ導入計画の策定、ファン参加型施策の設計といった具体的なアクションに充当される。2024年度時点で、すでに複数のJ2・J3クラブがこの制度を活用し、専門コンサルタントと協働で気候アクション計画を策定している[1]。これは単なる環境対策ではなく、クラブ経営の「信用通貨」を獲得するための戦略投資として位置づけられている。

SPL参画の実質的な効果は、スポンサー獲得競争の構造変化に表れ始めている。従来、クラブの評価軸は成績、観客動員数、メディア露出が中心だったが、2023年以降、大手企業のスポンサー選定基準にESG指標が組み込まれるケースが急増した[5]。たとえば、ある食品メーカーはスポンサー先の選定にあたり「SPLスコア上位20%以内」を条件に設定し、環境教育プログラムの共同実施を契約に盛り込んだ。また、自治体との連携においても、SPLへの参画実績が「地域脱炭素計画」のパートナー認定要件となる事例が出ている[1]。こうした動きは、脱炭素が「コスト」ではなく「競争優位の源泉」へと転換しつつあることを示している。

ラ・リーガでは、SPL参画クラブに対してリーグ本部が「持続可能なクラブガイド」を提供し、ガバナンス、環境、人々という3つの柱で体系的な支援を行っている[6]。Jリーグもこれに倣い、2025年度から「サステナビリティ報告書作成ガイド」を全クラブに配布し、排出量算定手法の標準化、ベストプラクティスの共有、専門家によるレビュー支援を開始する予定だ[1]。こうしたリーグ全体での協調的エコシステムの構築は、個々のクラブが単独で取り組むよりも、はるかに効率的かつ説得力のある成果を生み出す。Jリーグの狙いは明確だ。脱炭素を「評価される側」の義務から、「評価する側」の競争力へと反転させることである。

実際、SPL参画によってクラブのブランド価値が向上する事例も報告されている。ヴァンフォーレ甲府は2004年から継続するエコスタジアムプロジェクトにより、2004〜2021年の間に約100万個のリユースカップを使用し、77.4トンのCO2削減に成功した[5]。これは杉の木5,522本が1年間に吸収するCO2量に相当し、クラブはこの実績をSPL評価に反映させることで、環境意識の高いファン層とスポンサーを獲得した。清水エスパルスはスタジアム電力を100%実質再生可能エネルギーでまかなう体制を構築し、試合ごとにCO2排出量のオフセットを実施している[5]。こうした先行事例は、他クラブに「環境対策は投資対効果が見込める経営戦略である」という認識を広げている。

Jリーグの全クラブSPL参画は、日本のスポーツ界における脱炭素のターニングポイントとなる。それは単なる環境評価制度への参加ではなく、クラブ経営の新たな「評価軸」を創出し、スポンサー、自治体、ファンといったステークホルダーとの関係性を再定義する試みである。脱炭素が「やらされる課題」から「選ばれる理由」へと変わる瞬間を、Jリーグは今、実証しつつある。

What's Next──スタジアム脱炭素は「コスト」か「競争力」か。読者がとるべき3つの視点

# What's Next──スタジアム脱炭素は「コスト」か「競争力」か。読者がとるべき3つの視点

## 視点1:まずは自社施設の排出構造を「見える化」せよ。金額ベース推計でも第一歩になる

スタジアム脱炭素の最初の一歩は、自社施設・イベントの排出構造を正確に把握することだ。いわきFCは2024シーズンの温室効果ガス排出量を算定し、合計2,241tCO2eのうちScope3が94%を占めることを明らかにした[7]。特に「購入した製品・サービス」が1,712tCO2eと突出し、販売用グッズの仕入(785tCO2e)やトップチーム運営費(231tCO2e)が大きな割合を占めた[7]。この可視化により、削減すべき優先領域が具体的に浮き彫りになった。Scope3の算定においては、環境省が定める「排出原単位データベース」を用いた「金額ベース」での推計が有効だ[7]。完璧なデータが揃わなくても、既存の購買記録から推計値を出すことで、まずは全体像を掴むことができる。移動・エネルギー・廃棄物の3領域それぞれで、どこに排出が集中しているかを把握することが、戦略立案の前提条件となる。

## 視点2:再エネ100%化は「善意」ではなく「ブランド戦略」。経済合理性で判断すべき

再生可能エネルギー100%化は、もはや環境配慮の域を超え、ブランド価値向上と事業機会創出の戦略的ツールだ。千葉ロッテマリーンズと西武ライオンズは、ホームスタジアムの使用電力を実質再生可能エネルギー100%に切り替え、年間932tのCO2削減を実現した[1]。この取り組みは電力コスト削減だけでなく、ESG投融資の評価向上、自治体との連携強化、ファンロイヤルティの深化という複数の経済効果をもたらす。清水エスパルスはスタジアム電力を100%実質再生可能エネルギーでまかない、試合ごとにCO2排出量のオフセットを実施している[5]。スポンサー企業にとっても、脱炭素に積極的なクラブとのパートナーシップはScope3削減の一環として評価され、契約価値の向上につながる。再エネ導入の判断は、初期投資額だけでなく、ブランド価値の向上、スポンサー獲得力の強化、地域との関係深化という中長期的なリターンを含めた経済合理性で行うべきである。

## 視点3:SPLのような国際評価制度への参画が、今後の差別化要因になる

Sport Positive League(SPL)のような国際的なサステナビリティ評価制度への参画は、クラブや企業の競争優位を左右する重要な戦略判断となっている。Jリーグはアジアで初めて全60クラブがSPLに参画し、欧州のプレミアリーグやドイツのブンデスリーガと並ぶ評価の土俵に立った[5]。SPLは「エネルギー効率」「再生可能エネルギー利用」「廃棄物削減」「ファンや地域への環境教育」など12項目でクラブを評価し、ランキング形式で公表する[5]。この評価は今後、ESG投融資の判断材料、補助金申請時の加点要素、パートナーシップ構築時の差別化要因として機能する。Jリーグでは「サステナビリティ事業活性化プロジェクト」が始まり、クラブごとに気候アクション計画を作成し、最大400万円の補助金制度も導入された[5]。国際評価制度への参画は、単なる「評価される側」から「評価する側」へと立場を転換し、業界標準を形成する主体となるチャンスでもある。

## 2030年に向けて、スタジアムは「試合をする場所」から「地域の気候資産」へ

2030年に向けて、スタジアムの定義そのものが変わろうとしている。単に「試合をする場所」から、地域の脱炭素化を牽引する「気候資産」へと進化する分岐点に差し掛かっている。広島サンフレッチェは「まちなかスタジアム」の立地特性を活かし、観客の移動による排出量を年間38%削減することに成功した[1]。東京ドームでは「ボトルtoボトル」水平リサイクルの実践により、廃棄物とマテリアル循環の新しいモデルを示している[1]。スペインのラ・リーガでは、クラブが「持続可能なクラブガイド」に基づき、優れたガバナンス・環境・人々の3つの柱でサステナビリティを体系化している[6]。先行クラブの知見を自社ビジネスに転用できるかどうかが、今後の競争優位を分ける。スタジアムを単なる施設コストではなく、地域の再エネ拠点、循環経済のハブ、気候教育の場として再定義し、複数の収益モデルを構築できる企業だけが、2030年以降も成長を続けるだろう。

参考文献 / Sources

https://www.enegaeru.com/jleague-zerocarbon-soccer

http://r.nikkei.com/article/DGXZQODH30B9M0Q5A930C2000000/

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000075.000125961.html

https://www.rcast.u-tokyo.ac.jp/ja/news/report/page_00393.html

https://www.digitalgrid.com/gx-map/articles/sportscarbonneutral37/

https://www.enegaeru.com/sustainabilitydecarbonization-gxstrategiesof10laligaclubs

http://iwakifc.com/2026/03/12/emissionsreport/

https://www.tokyo-dome.jp/csr/environmental/

https://ondankataisaku.env.go.jp/coolchoice/sports/topic/202301_3.html

https://www.seibulions.jp/news/detail/202400462946.html